ホワイト企業へ転職する方法とは?おすすめの業種と見分け方

ホワイト企業へ転職する方法とは?おすすめの業種と見分け方

転職先を探すとき、応募先がホワイト企業かブラック企業かは大きな問題です。

サービス残業、パワハラ、モラハラ、ワンマン社長、激しいノルマ…。ブラック企業に転職してしまったら、転職活動の苦労も水の泡になってしまいます。

この記事では、

「ホワイト企業へ転職したい」
「ホワイト企業が多い業界を知りたい」

という方に向けて、ホワイト企業を見極める方法やホワイト企業が多い業界について解説しています。

ホワイト企業の探し方を身につけ、転職を成功させましょう。

ホワイト企業の特徴

ホワイト企業とは、法律やガイドラインを守り、従業員が健康的に働ける環境が整えられている企業を指します。

ただしその基準は人によって異なるため、ここでは一般的に「ホワイト企業」と判断できる特徴を紹介しています。

年間の休みが多い

私たちが健康的に働くために休息は欠かせません。

転職先を決める上では、年間休日がどのくらいあるかも大切なポイントになってきます。

完全週休2日制で祝日もしっかりと休め、お盆とお正月を3日ずつ休めれば、年間休日は125日です。

求人案件では年間休日を明記している企業もあるので、一つの基準とし参考にしておきましょう。

福利厚生が充実している

転職先を選ぶ基準として、福利厚生がどれだけ充実しているのか比較する方も多いと思います。

ホワイト企業と判断できる福利厚生は、以下のようなものが挙げられます。

  1. 住宅手当
  2. 社員食堂・食事補助
  3. 育児サポート
  4. 慶弔(結婚・出産)
  5. 永年勤続表彰制度

とくに近年は、育児と仕事を両立させる女性への支援が手厚い企業が人気です。

また男性にも育児休暇をとってもらうなど、世の中のニーズや傾向を掴んでいるのがホワイト企業と言えます。

残業時間が少ない

ホワイト企業は慢性的な残業がほとんどなく、毎日の仕事が定時で終わるよう業務の効率化を図っています。

ノー残業デーを設けたり、社員の勤怠を上司や人事が把握したりするなど、労働状況をしっかりと管理しているのが、ホワイト企業の特徴です。

月の残業時間が20時間であれば、1日1時間の残業ということでホワイト企業だとみなされます。

ただし繁忙期や閑散期などによっても左右されるため、年度末などは一時的に残業時間が増えることもあるでしょう。

しかし1年を通して残業が多い月が1、2回に抑えられていれば、長く働ける環境といえます。

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社員の成長をサポートする仕組みや制度が整っている

資格取得やスキルアップのチャンスを提供する仕組みが整っているのも、ホワイト企業の特徴です。

パソコンスクールや英会話の受講料を会社が負担したり、資格手当てを支給したりして、従業員の育成に注力しています。

昨今は人手不足の影響もあり、どの企業も優秀な人材の確保に熱心です。

限られたリソースで生産性を上げるためにも、従業員の教育を重要だと考えている企業は、社員想いのホワイト企業と言えるでしょう。

ブラック企業の特徴

ブラック企業とは、違法行為やパワハラ、賃金の不払いなどがある企業を指します。

「従業員を大切にしていない」「若手を使い捨てする」というような環境であれば、間違いなくブラック企業です。

ホワイト企業と同様、人によってブラックの定義はさまざまですが、以下の特徴が当てはまるほどブラック企業である可能性は高いです。

とにかく休みが少ない

ブラック企業は従業員を働かせることしか考えていないため、休日を重視していません。

という場合はブラック企業といえます。

カレンダー通りだと年間120日程度の休日がありますが、100日以下の場合はブラック企業の可能性が高いです。

残業しても残業代が支払われない

「残業代を支払わない」、または「働いた時間を少なく計算される」というような会社もブラック企業です。

残業代を少なくするために定時で上がらせたあと、自宅に仕事を持ち帰って働かせる企業もあります。

勤怠の管理はしっかりしているので、違法な残業が行われていることを見抜けないケースも少なくありません。

またブラック企業は一般的にも給与が少ないと言われていますが、残業代が支払われないことも大きく影響しています。

有給が使えない・代休が無いなど福利厚生が整っていない

有給を使うのは、従業員の正当な権利です。

働き方改革に伴い、2019年からは年間5日の有給休暇が義務付けられています。

有給休暇は半年以上働いたすべての従業員に与えられるもの。

「うちには有給なんてないよ」というようなところは、確実にブラック企業です。

また有給は付与されていても、

というケースも、ブラック企業の大きな特徴です。

有給を何に使おうと従業員の自由であり、有給の理由を聞かれても答える必要はありません。

給与を減額させられる

給与からは保険や年金、税金などが天引きされます。

しかしこれらに加算して、業務上のミスで生じた損失や遅刻の罰金などが天引きされていたら、ブラック企業に間違いありません。

またあなたの同意なしに、旅行の積立金や親睦会という名目の会費などが天引きされていたら違法です。

ブラック企業は、従業員の賃金をいかに下げるかに必死で、従業員の利益を全く考えていないのが特徴です。

このような企業でどれだけ一生懸命に働いたとしても、何も得られるものはありません。

強いていえば、「忍耐力」と「節約術」くらいでしょう。

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ホワイト企業を見分けるポイント

ブラック企業の怖さを理解したところで、ホワイト企業の見分け方を紹介したいと思います。

ホワイト企業のポイントを押さえておけば、間違ってブラック企業に入社してしまうことを避けられます。

離職率の低さ

離職率が高い企業は、従業員が働きづらい何かしらの要因があります。

「残業が多い」「ノルマが厳しい」「給与が低い」など、働く喜びを味わえない理由があるはずです。

一方で、辞めていく人が少ない会社というのは、従業員が居心地よく働ける環境が整っています。

社内の風通しがよかったり、頑張った分だけ給与に反映してくれたり、従業員を大切にしている証拠です。

実際に企業に行って雰囲気を味わう

求人サイトや企業のホームページだけでは、社内の雰囲気は読み取りにくいですよね。

そこで実際に足を運んでみて、どんな人が働いているのか、どんな雰囲気なのかを確かめてみるのも一つの方法です。

社内見学が可能かどうかは、直接問い合わせしてみる必要がありますが、「〇〇について知りたい」という明確な理由があれば受け入れてくれるかもしれません。

ただしセキュリティの都合で、部外者の立ち入りがNGな企業も多くあります。

あまり強引にお願いしないよう注意しましょう。

会社選びの視野を広げる

求人サイトなどで検索をかけるとき、最初から条件を絞り込みすぎると、自分の可能性や意外性を狭めてしまうことになります。

多くの求職者は知名度が高いBtoCのビジネスをしている企業へ興味を向けがちですが、BtoBの企業にも成長性が高く離職率の低いホワイト企業が存在します。

応募先は社名や知名度だけで判断せず、どんな技術を持っているのか、市場に需要があるかなどを見極めて、検討してみるのもいいかもしれません。

ホワイト企業が多い6つの業界

転職先を選ぶときの参考として、ホワイト企業が多い業界を紹介します。

ただし、あくまでも「ホワイト企業の割合が高い」というだけで、決してブラック企業が存在しないという訳ではありません。

自分の目でしっかりと判断することを欠かさないようにしましょう。

インフラ業界

インフラ業界とは、「鉄道」「電力」「ガス会社」など、社会の基盤となるサービスや仕組みを提供する業界のことです。

景気にも左右されにくいため、リストラや倒産のリスクも限りなく低く、安定した業界といえるでしょう。

元国営の企業が多いということもあり、年功序列で給与も安定して上がっていきます。

勤務体系も整っており、福利厚生も充実しているのが魅力です。

航空・海運業界

航空業界といえば、ANAやJALといった超大手企業がシェアを独占しており、競合が少ないのでブラックになりにくいという特徴があります。

ただし超人気企業ということもあり、転職を成功させるには非常に狭き門です。

そこで視野を広げて海運業界を狙うのも、ホワイト企業に入社する一つの方法です。

海運業界は知名度こそ低いですが、年収や労働条件が非常にいい隠れたホワイト企業。ぜひチェックしてみてください。

医薬品業界

医薬品業界は年収が高く、労働条件がいいことでも有名です。

ここで代表的な企業の平均年収と勤続年数を紹介します。

順位 企業名 平均年収 平均勤続年数
1位 エーザイ 1099万円 20.6年
2位 第一三共 1098万円 18.9年
3位 アステラス製薬 1072万円 17.9年

いずれも平均勤続年数が17年以上ということは、長く働ける環境が整っていることを意味します。

また医薬品業界へ参入するには、国の許可が必要であり莫大な資金もかかるため、ベンチャー企業が簡単に参入できません。

競合が少なく安定した利益を得ることで、従業員への給与も高く安定した経営が可能になっています。

金融業界

金融業界の中でもホワイト企業が多いとされるのが、銀行や証券会社ではなく、リース会社や消費者金融です。

2019年に企業口コミサイトのキャリコネが発表した、『30代が働きやすい業界ランキング』では、「リース・消費者金融・クレカ・信販業界」が第3位に輝きました。

代表的なリース会社は、オリックスや東京センチュリー、NTTファイナンスなど。

リースの対象となるのは、オフィスで使用するパソコンや複合機、自動車、建物まで多岐に渡ります。

消費者金融はコマーシャルでもお馴染みの、アコムやプロミス、SMBCモビットなどが該当し、事業の利益率が高いことから、安定した年収や充実の福利厚生が期待できます。

消費者金融は社会的なイメージが決していい方ではありません。

そのため競争率もそれほど高くない隠れホワイト企業として、「働きがいがある」「倒産の心配がない」「有給が取りやすい」など口コミでも高評価です。

化学業界

化学業界にホワイト企業が多い理由は2つあります。

1つ目は「新しい商品が次々に開発されないこと」、2つ目は「他社が簡単に新規参入できない」ということです。

化学業界に参入するとなると、工場建設や研究開発に膨大な資金と時間がかかるため、他社は簡単に真似できません。すると競合も少なく、安定した利益が見込めます。

また化学業界は次々と新商品が発売されることもありませんので、営業活動に時間を割いたり、商品が売れ残ったりという状況になりにくい点もあげられます。

競合が少なく、かつ商品の流通も安定していることから、従業員の労働条件も悪くないことが予想できるでしょう。

公務員

「安定した職業」と聞くと、真っ先に公務員を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか?

雇主は国や地方自治体なので倒産することもありませんし、退職金が高いのも有名な話しです。

不正や違法行為をしなければ、リストラやクビになることもありません。

また育児制度も整っており、仕事と子育てを両立しやすい環境が整えられています。

必ずしもホワイト企業に転職するだけが全てではない!

ホワイト企業に入社できれば、安定した収入、手厚い福利厚生が受けられ、仕事もプライベートも充実した日々が送れる…。

しかしホワイト企業に入社することが、転職を成功させたこととイコールにはならないんです。

「ホワイト企業だから理想の働き方ができる」というのは間違いで、自分に合っていなければ、安定だけしか得られない可能性だってあります。

転職してどうなりたいのかの目的を明確にするのが大切

最初に説明した通り、ホワイト企業という定義は人によって異なります。

休みが取れて残業が少なければいいのかというと、必ずしもそうだとは言い切れません。

残業が多くてもやりがいが大きければ、それはその人にとってホワイト企業だといえるでしょう。

有給が取りづらい企業でも、プライベートより仕事を充実させたい人なら問題ないはずです。

労働条件ばかりに目を向けて、入社すると「仕事がつまらない」「やる気が出ない」というのでは本末転倒になってしまいます。

自分にとってどんな企業がホワイト企業に値するのか、転職の目的を明確にして見極めるようにしましょう。

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