フリーターとは？定義や正社員・ニート・アルバイターとの違いも解説

「フリーターとは？定義は？」
「フリーターとニート・アルバイターとの違いは？」
「フリーターのメリット・デメリットは？」

このような疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。

「フリーター」という言葉には明確な定義がないため、企業や人によって考え方が異なる場合も多いです。

そこで今回の記事では、フリーターの定義やメリットデメリットを解説します。

また、フリーターとニート・アルバイター・契約社員との違いや、フリーターが就職するポイントも紹介します。

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フリーターの定義

フリーターとは、主に若年層の非正規雇用者を指す言葉で、「フリー・アルバイター」が語源です。

法的な定義はないものの、総務省ではフリーターを「15歳から34歳のパートやアルバイトで生計を立てている若者」と定義しています。

日本の総務省統計局は、15歳から34歳の若年層で、卒業後の男性や未婚の女性を含み、パートやアルバイトとして働く者、またはその希望者と定義しています。この定義には、就労を希望しながらも職に就いていない完全失業者や非労働力人口も含まれています。

 

参照元：総務省

「フリーター」という言葉は法的な定義がないため、中には年齢にかかわらず、アルバイトやパートタイムで働く全ての人をフリーターとみなす人もいます。

一方で、働いていない人をフリーターと呼ぶことは少ないです。

フリーター人口

総務省統計局の「労働力調査（詳細集計）2022年（令和4年）平均」によると、2022年の日本のフリーター人口は約132万人となっています。

引用元：総務省統計局「労働力調査（詳細集計）2022年（令和4年）平均」

なおフリーターを年齢別で見ると、15〜24歳フリーターは2022年平均で56万人、25～34歳フリーターは76万人、35～44歳は52万人となっています。

また、フリーターを男女別で見ると、男性は15～24歳が24万人、25～34歳が37万人、35～44歳が27万人。

女性フリーターは、15〜24歳が32万人、25～34歳が39万人、35～44歳が25万人です。

フリーターの就職率

厚生労働省の、「正社員？フリーター？何が違うの？〜将来の進路について悩んでいる方へ～」によると、フリーター期間が長くなるほど就職率が低下しています。

参照元：厚生労働省「正社員？フリーター？何が違うの？〜将来の進路について悩んでいる方へ～」

フリーター期間が半年であれば就職率は64%あるものの、3年以上になると48.9%まで下がってしまいます。

フリーター期間が長くなるほど就職率が低下する主な原因は、以下の2点です。

将来的に正社員を目指している方は、フリーター期間を長引かせないことが重要です。

フリーターの3つのタイプ

フリーターは、「夢追型」「モラトリアム型」「やむを得ず型」の3タイプに分類されます。

フリーターをしている全ての人が、「夢追型」「モラトリアム型」「やむを得ず型」のどれかというわけではありません。

ただし、基本的に「フリーター」を選択する人の多くは、「夢追型」「モラトリアム型」「やむを得ず型」のどれかに分類されます。

フリーターと他の雇用形態の違いは？

ここからは、フリーターと他の雇用形態の違いについて解説します。

フリーターと契約社員の違い

フリーターと契約社員はどちらも非正規雇用ではあるものの、いくつか明確な違いがあります。

フリーターとアルバイター（アルバイト）の違い

フリーターとアルバイター（アルバイト）の1番の違いは、年齢です。

上述したように、フリーターは15～34歳の若者を指す言葉ですが、アルバイター（アルバイト）には特定の年齢が定義された言葉ではありません。

ただし求人市場では、アルバイトをしている「学生」のことをアルバイターと呼ぶこともあります。

フリーターとニートの違い

フリーターとニートの1番の違いは、「働く意思があるかないか」です。

上述したように、アルバイトで生計を立てている若者のことをフリーターと呼びますが、ニートは働く意思のない若者のことを指す言葉です。

なお、ニート（NEET）とは、イギリスで生まれた言葉で、「Not in Education,Employment, or Training」の略です。

厚生労働省によると、日本のニートは下記のように定義されています。

15～34歳で、非労働力人口のうち、家事 も通学もしていない者

 

参照元：厚生労働省

なお、働く意思がある無職の人はフリーターに定義されます。

また、34歳以上のフリーターやニートは、「高齢フリーター」「高齢ニート」「中年無業者」などと呼ばれます。

正社員と比較したフリーターのメリット3選

ここからは、正社員と比較したフリーターのメリットを解説します。

仕事の掛け持ちができる

正社員と比較したフリーターのメリットの1つは、仕事の掛け持ちができる点です。

正社員の場合は副業禁止の企業も多いだけでなく、就業時間も決められているため、仕事の掛け持ちは厳しいです。

その点フリーターの場合は自由にシフトを入れられることも多く、副業も禁止ではないため、仕事を掛け持ちできます。

責任感のある仕事をやらなくて良い

一般的にフリーターは、正社員よりも責任が伴う業務を担うことが少ないです。

そのため、業務上のプレッシャーやストレスも少ない傾向があります。

業務内容は採用時に明確にされるため、予期せぬ責任の重い業務を任される心配も少なく、よりリラックスして働くことができる点もメリットです。

自由時間が多い

総務省の「2022年労働力調査」では、フリーターになった理由で最も多いのが「自分の都合の良い時間に働きたいから」でした。

先述したようにフリーターは雇用契約を結ぶ前にある程度、働く時間を提示できます。

また、正社員に比べて休みが取りやすい傾向もあるため、フリーターは自由時間が多いです。

自由な時間を求める人にとっては、フリーターとしての働き方は大きなメリットとなり得ます。

参照元：総務省「2022年労働力調査」

正社員と比較したフリーターのデメリット7選

ここからは、正社員と比較したフリーターのデメリットを紹介します。

正社員との生涯年収差は1億円以上

平成27年度に厚生労働省が行った「賃金構造基本統計調査」によると、正社員とフリーターの生涯年収差は男女ともに1億円以上となっています。

参照元：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

企業によって年収は変わるものの、正社員と比較するとフリーターの方が低いことは確かです。

そのため、生涯年収が少ない点はフリーターの1番のデメリットとなるでしょう。

福利厚生がない・限定的

福利厚生がない・限定的な点も、正社員と比較したフリーターのデメリットです。

福利厚生には、以下のようなものがあります。

そもそも福利厚生とは、給与や賞与など基本的な労働対価に加えて、従業員とその家族に提供する報酬のことです。

福利厚生があることで、生活の質が上がるだけでなく、将来的な不安の軽減にもつながります。

そのため、正社員と比較して福利厚生がない・限定的な点もフリーターのデメリットと言えるでしょう。

貯金ができない

貯金ができないことも、正社員と比較したフリーターのデメリットです。

国税局の「民間給与実態統計調査（令和3年分）」によると、フリーター（派遣社員・契約社員含む）の平均年収は198万円です。

男女別で見ると男性フリーターが267万円、女性フリーターは162万円となっています。

なお、正社員の平均年収は443万円です。

参照元：国税局「民間給与実態統計調査（令和3年分）」

また、ここから社会保険や住民税などを支払う必要があるため、手取り年収は「毎月の額面の75%～85%」ほどになります。

そのため、正社員と比較すると貯金がしにくい点も、フリーターのデメリットです。

20代フリーターの貯金額は？正社員との差や貯金のコツを解説

1人暮らしはきつい

一人暮らしがきつい点も、フリーターのデメリットです。

先述したように、フリーターの平均年収は198万円です。

一人暮らしを始める際には、初期費用・家賃・家具家電など様々なお金が必要。

フリーターでも一人暮らしはできなくないものの、正社員と比較するときついと感じることが多いです。

なお、フリーターの1人暮らしの平均費用や、費用を抑えるコツは下記の記事で解説しています。

フリーターの一人暮らしはきつい？家賃目安や審査・費用を抑える方法も解説

税金を自分で支払う必要がある

税金を自分で支払う必要がある点も、正社員と比較したフリーターのデメリットです。

正社員の場合、給料から税金が天引きされているため、自分で納付する必要はありません。

一方でフリーターの場合は、1月1日から12月31日までの1年間で所得が103万円以上の場合は「所得税」を納める必要があります。

また、仕事を掛け持ちしている場合や短期間で職場を変えている場合は年末調整で確定申告をする必要もあります。

さらに、

なども自分で支払わなければいけません。

フリーターの税金はいくら？納税がきつい時の対処法も解説

年金が少ない

年金額が少ない点も、フリーターのデメリットです。

年金は「国民年金」と「厚生年金」の2種類ありますが、基本的にフリーターは「国民年金」のみの加入になります。

両方の年金に加入している人（主に正社員）は、受給時期になると2つの年金が支給されますが、フリーターは「国民年金」のみのため、正社員と比較すると年金額が少ないです。

実際に、厚生労働省「令和3年度 厚生年金保険国民年金事業の概要」によると、2つの年金を受給している人の平均年金額は145,665円となっています。

一方で国民年金のみの場合の、平均年金額は56,368円でした。

参照元：厚生労働省「令和3年度 厚生年金保険国民年金事業の概要」

「国民年金」のみを受給しているフリーターと、「国民年金」と「厚生年金」の両方を受給している正社員との年金差は約3倍です。

そのため、年金額が少ない点もフリーターのデメリットと言えます。

フリーターも年金の支払いは必要？払えない時の対処法や未納のリスクも解説

社会的信用が低い

社会的信用が低い点も、正社員と比較したフリーターのデメリットです。

社会的信用が低いと以下のように、生活のあらゆる場面で不利になります。

クレジットカードが作れない・ローンが組めないとなると、結婚もできにくいです。

そのため社会的信用が低い点も、正社員と比較したフリーターのデメリットです。

フリーター男性は見切られて結婚できない？後悔しないためにやるべきことを解説！

フリーターから正社員就職は厳しい？

フリーターから正社員就職を目指す際、「厳しい」「難しい」「就職できない」と言われることがあります。

なぜフリーターからの正社員就職は厳しいのでしょうか。

下記で詳しく解説します。

20代であれば正社員就職しやすい

フリーターであっても20代であれば、正社員就職はしやすいです。

なぜなら若い人材を採用し、自社で育てたいと思っている企業が多いから。

20代であれば、スキルや経験よりも「ポテンシャル」重視の企業が多いです。

そのため、20代の若い年齢であれば、就職しやすい傾向があるのです。

30歳を超えると厳しくなる

20代フリーターは就職しやすいものの、30歳以降のフリーターは厳しくなります。

実際に厚生労働省の「平成30年若年者雇用実態調査の概況」によると、企業が考えるフリーターの評価は以下の通りです。

参照元：厚生労働省「平成30年若年者雇用実態調査の概況」

この調査からも分かるように、特に35歳以上の高齢フリーターになると、マイナス評価をする企業が3割近くになります。

企業に求められること【年齢別】

厚生労働省の「若年者雇用を取り巻く現状」によると、企業が20代の転職者に求めていることは下記の通りです。

参照元：厚生労働省「若年者雇用を取り巻く現状」

20代前半〜中盤の転職者には「熱意・意欲」を求める企業が多いため、フリーターでも就職しやすいです。

一方で20代中盤以降の転職者には、「実務経験」を求める企業が多くなるため、30代でスキルや経験がないフリーターの就職は厳しくなります。

フリーターが正社員就職を成功させるポイント

フリーターから正社員就職を成功させるには、主に4つのポイントがあります。

下記で解説するポイントを踏まえて就職活動をすることで、フリーターでも年齢に関係なく、正社員就職が目指せます。

自己分析をして得意を見つける

フリーターから正社員への転職を成功させるポイントの1つは、自己分析です。

自己分析をすることで、自分の得意分野を見つけられます。

また、自己分析をすることで、得意以外にも強みや弱みも理解できます。

自己分析で自分が理解できれば、自分にぴったりな職種や企業が見つけやすいです。

また、自己分析を行うことで、面接時に自分の強みや過去の経験を効果的にアピールできます。

早めに就職活動を始める

フリーターから正社員就職を成功させるポイントの2つ目は、早めに就職活動を開始することです。

上述したように、フリーター期間が長くなるほど就職が厳しくなります。

また就職活動では、履歴書や職務経歴書の作成、面接対策など、準備に時間がかかります。

早めに行動することで選択肢も広がるので、フリーターから正社員就職を目指すのであれば、今すぐ就職活動を開始しましょう。

フリーターをしていた理由を明確にする

フリーターをしていた理由を明確にすることも、フリーターから正社員就職を成功させるポイントです。

フリーターから正社員就職する際の面接では、必ずと言って良いほど「なぜフリーターをしていたのか」と質問されます。

どんな理由であれ適切な回答ができれば、フリーターでも就職できないことはありません。

そのため、フリーターから正社員就職を成功させるために、フリーターをしていた理由を明確にしておきましょう。

フリーターの就職面接で「怖い」「逃げたい」場合はどうする？原因と対策法を紹介

就職エージェントを活用する

フリーターから正社員就職するためには、就職エージェントの活用もおすすめです。

就職エージェントのサービス内容は下記の通りです。

就職エージェントは、キャリア相談から就職後まで完全無料でサポートしてくれます。

フリーターの就職成功率が上がるだけでなく、就職活動の負担も軽減できます。

そのため、フリーターから就職を成功させるには、就職エージェントを活用しましょう。

フリーターにおすすめの就職エージェント3選

ここからは、フリーターにおすすめの就職エージェント3選を紹介します。

doda

おすすめ度★★★★★　5.0

※2024/01/15時点

公開求人数

235,428件

サイトのタイプ

総合型

対応エリア

全国

運営会社

パーソルキャリア株式会社

エージェントのサポート

公式アプリ

スカウト機能

ハイクラス転職

適職診断機能

非公開求人の取り扱い

業界最大級の求人数を誇る転職エージェント「doda」。

2023年12月11日時点のdodaの求人数は、263,739件(非公開求人含む)となっています。

dodaは、細かく条件を絞って検索できるので、自分にぴったりな企業が見つけやすいです。

エージェントサービスでは企業とのやり取りを代行（面接日程の調整や条件交渉など）してくれます。

そのため、初めての就職活動でも安心です。

完全無料で利用できるので、気になる方は下記からチェックしてみましょう。

dodaの評判は良い？悪い？口コミとサービスからわかるメリット・デメリット

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20代やフリーター・ニート・既卒・第二新卒の転職に強い転職エージェント「ハタラクティブ」。

ハタラクティブ利用者は、就職成功率80.4%・書類選考通過率96％と高い実績があります。

また、ハタラクティブの求人は5割が大企業、8割が未経験歓迎となっています。

さらに、利用者の約8割が大企業への就職・転職に成功しています。

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DYM就職

既卒・フリーター・ニートの就職に強い転職エージェント「DYM就職」。

DYM就職は未経験歓迎求人が多いため、職歴や経歴、スキルに自信がない既卒・フリーター・ニートでも安心して利用できます。

また、専任の担当者が就職・転職成功するまで丁寧にサポートしてくれます。

そのため、初めての転職に不安があるフリーターにもおすすめです。

フリーターでも正社員就職しやすい職種・業界

フリーターの期間が短く、年齢が若ければ様々な職種へんも就職ができます。

しかし、フリーターの期間が長期化したり、年齢があがったりしてしまうと就職へのハードルが高くなります。

そんな就職に不利なフリーターでも就職でしやすい5つの業界を紹介していきます。

営業職

営業職はブランク期間が長いフリーターでも比較的就職しやすい仕事の1つです。

営業の主な仕事は自社の商品やサービスをクライアント・顧客に販売すること。

仕事をしていくうえで専門的なスキルや知識が必要ないため、未経験フリーターでも比較的カンタンに就職できます。

未経験でも成果をあげた分だけの収入が得られるため、実力があれば既存社員を追い抜くことも可能。

キャリアアップをしたい！・収入をアップさせたいと考えている人にとてもおすすめの職種です。

フリーターには営業職がおすすめ！営業の仕事内容や向いている人の特徴を解説

事務職

事務職は書類の作成や処理、データ入力をするのが主な仕事で、女性に人気のある仕事。

経験の有無を求められる企業もありますが、基本的には経験の有無や経歴を重視されません。

事務職が女性人気の高い職種なのは、比較的仕事量が少なく、残業や休日出勤が少ないためです。

落ち着いて仕事をしたい・プライベートと仕事を両立させたいと考えている女性の人気が高いです。

接客業

アパレル販売員や飲食店の従業員など、学歴や経歴よりも人あたりの良さやコミュニケーション力が求められる仕事です。

そのため、フリーターからでも比較的スムーズに就職ができ、いち早く正社員として働きたいと考えている人におすすめ。

また、フリーター期間に接客業で働いていた経験がある場合は経験者として扱われるため、即戦力として採用されます。

フリーター経験を活かせる仕事に就職したいと考えている人におすすめです。

土木関連

男性におすすめしたいのが土木関連の作業員で、学歴や経歴に関係なく未経験から就職できます。

道路工事や住居建築など体力メインの仕事なので、体力がある人ならだれでも活躍が可能。

経験を積んだり、資格を取得したりすれば、その分収入もアップするので高収入も狙えます。

また、昼夜関係なく仕事をし、高所でキケンを伴う仕事もこなすのでその分基本給も高い傾向です。

しかし、体力にかなり負担がかかる仕事なのを理解しておきましょう。

介護職

少子高齢化に拍車がかかっており、高齢者が多くなったことにより介護職に対してのニーズが急激に高くなってきました。

そのため、介護業界へのニーズが急激に高くなってきており、業界全体で人手不足を抱えています。

仕事内容によっては資格や経験が必要な仕事もありますが、基本的には資格なしのフリーターでも就職が可能です。

また、介護職の大きな特徴は、仕事をしていく中で資格を取得できるということで、資格を取得すれば収入アップも狙えます。

フリーターによくある質問

ここからは、フリーターによくある質問を紹介します。

35歳以上フリーターの呼び方は？

35歳以上のフリーターは、「非正規労働者」「高齢フリーター」などと呼ばれます。

なお、フリーターには法的な定義はないため、企業によっては年齢に関係なく「フリーター」と呼ぶこともあります。

フリーターとアルバイターの違いは？

フリーターとアルバイター（アルバイト）の大きな違いは、年齢です。

フリーターは15～34歳の若者を指す言葉です。

一方でアルバイター（アルバイト）は、特定の年齢が定義された言葉ではありません。

ただし求人市場では、アルバイトをしている「学生」のことをアルバイターと呼ぶことが多いです。

フリーターの末路は悲惨？

全てのフリーターの末路が悲惨というわけではありません。

ただし、正社員と比較すると悲惨に感じる場面は多いでしょう。

例えば、

などが考えられます。

将来的なことを考えるのであれば、フリーターではなく、正社員を目指しましょう。

フリーターの一人暮らしは厳しい？

フリーターの一人暮らしは厳しい傾向があります。

先述したように、フリーターの平均年収は198万円です。

手取り年収になるとさらに少ないです。

正社員はフリーターよりも年収が高く、安定している上に、家賃補助がある企業も多いです。

フリーターは厚生年金に加入できない？

条件に当てはまっていれば、フリーターでも厚生年金に加入できます。

上記の条件に満たしていれば、フリーターでも厚生年金に加入できます。

なぜ就職エージェントは無料で使えるの？

就職エージェントが無料で利用できる理由は、ビジネスモデルにあります。

就職エージェントは、企業に求職者を紹介し、その求職者が採用されると企業から紹介報酬を受け取ります。

そのため、フリーターが就職活動で就職エージェントを利用しても、基本的に利用料がかかることはありません。

フリーターでも正社員就職できる！

今回はフリーターの定義や、他の雇用形態との違い、メリット・デメリット・正社員就職のポイントを解説しました。

フリーターからの正社員就職は厳しい傾向があるものの、ポイントを押さえれば十分就職できます。

フリーターから正社員就職を目指す人は、今回の記事を参考に就職活動を始めてみましょう。