既卒の就職活動に役立つ資格とは?資格を取得しておくと就職に有利になる?

既卒者が就活をする上で、資格を取得しようと考える方が多いです。

資格を取得していると自分のアピールポイントになり、既卒の経歴にある空白期間の説明にもなります。

そのため、既卒の時に資格を取得しておけば、就活を有利に進められる場合もあります、

しかし、世の中には1000個以上の資格があります!

仕事によって全く必要とされない資格もありますし、持っておくと企業にアピールできる資格もあります。

流石に1000個もあるとどの資格を取っておけばいいのかよくわかりませんよね。

そこで今回は、既卒が取得しておくと就職に役立つ資格を、厳選して紹介していきます!

資格を取得する上での落とし穴!

資格を持っておくと便利と冒頭で言いましたが、必ずしも就職活動の中で有利になるかと言われたら、一概には有利とは言えません。

場合によっては、資格を取得しないほうがいい場合もありますので、その理由を紹介します。

資格を持っているだけでは企業にアピールできません

働きたいと思っている仕事に直結する資格でないと、当たり前ですがアピールにはなりません。

資格の有無は、採用側から見ればプラスαの要素程度であることを前提としておきましょう。

大切なのは、

「なぜその資格を取得しようと思ったのか」

「その資格を取得する中でどのようなことが身に就いたのか」

「その資格を今後、業務内のどういう所で活かしていきたいか」

資格を保有している事実よりも、資格を取るまでのプロセスや活かし方が重要です。

中には、資格を保有していないとできない仕事や、資格を取得していると歓迎される職種もあります。

しかし、全ての資格がそのようなことに直結するわけではありません。

働きたい仕事に本当に必要な資格なのかを判断したうえで、資格取得をするべきなのかを検討しましょう。

資格取得に時間がかかってしまう場合がある

資格を取得する難易度は、資格によってかなりばらつきがあります。

数日で取得できるものもあれば、数か月~数年かかってしまう資格もありますし、勉強したからと言って資格の試験に合格できる保証はありません。

合格しなかった場合には、また次の試験まで待たなければならない。

そういう事態になると、就職に動き出すのが遅くなってしまい、働きだすタイミングが遅くなってしまいます。

それと同時に、生活費も当然のようにかかります。

資格勉強をしつつアルバイトをするとなると、両立はかなり厳しくて負担が大きく、生活を圧迫してきます。

難易度が高い資格を取ろうとする場合には、具体的なスケジュールを立て、ある程度の覚悟をしたうえで、勉強を始めましょう。

目的をもって資格を取得しましょう

資格を取ろうと考えたら、何を目的として資格を取るのかを明確にしておきましょう。

「就職に役立つと思ったから何となく取る」という動機で資格を取るのはオススメしません。

具体的な目的がある

その目的に役立つと思い資格勉強をした

試験勉強を経て○○な経験をすることが出来た

取得した資格は、仕事の○○な面で活かしていきたい。

目的を見据えた上で資格を取得していると、より企業にアピールができます。

自分の中で、目的を立ててから資格取得に動きましょう。

資格の中には「必須の資格」と「加点の資格」の2種類がある

資格の中には、

「業務をする上で必須になる資格」=業務独占資格

「その資格があると業務の上でプラスになる」=名称独占資格

以上の2種類の資格があります。

それぞれを紹介していきます。

業務独占資格

業務をする上で必須になる資格を「業務独占資格」と言い、その資格がないと業務ができないという、法律で規定された国家資格です。

公認会計士、行政書士、弁護士、弁理士、社会保険労務士、建築士、看護師、薬剤師などが業務独占資格にあたります。

合格が非常に困難なため、取得後の評価が高く採用でもかなり有利になります。

また、経験を積んで将来的には、資格を活かした独立を視野に入れることも可能になります。

加えて、難関の資格の場合には、合格していなくてもアピールに使えます。

司法試験を勉強していたという、プロセスがアピールに十分なアピールに繋がり、就職活動に活かせます。

難関資格を取得しようとしていた過去は、就活の中でかなり有利に働き、企業に好印象を残すことができるでしょう。

名称独占資格

仕事によっては資格を取得していなくても業務が行える仕事もありますが、資格を持っていればその仕事の中で幅広く業務に取りかかれます。

このような資格のことを「名称独占資格」と呼びます。

名称独占資格に関しては、企業でも取得を奨励されるケースが多く、資格取得にかかる費用や資格勉強のために必要な教材などを企業が負担してくれます。

名称独占資格の資格保持者には資格手当が出るなど優遇されることもあります。

社会福祉士、介護福祉士、技能士、保育士、栄養士、管理栄養士などが名称独占資格にあたります。

全般の就職に役立つ資格

資格が就職に有利な反面、資格を取ることでリスクが生じる場合もあることがわかったかと思います。

ここからは、具体的に就職活動の中で役に立つ資格を紹介していきたいと思います。

持っていることで、全般の仕事に活かすことが出来る資格、専門的な仕事をしたい場合に必要になる資格二種類に分けて紹介していきます!

日商簿記検定

日商簿記検定は、すべての社会人が学ぶべき基本資格とも言われており、近年は受験者が減少傾向にあるものの、年3回の試験で、受験者が毎回10万人を超える資格です。

そのため、企業からの評価も高く、学生に取得しておいて欲しい資格・知識では常に上位にランクインします。

簿記で学べることは、お金の流れや商品を仕入れて販売する活動を記録・計算し、適切な決算書の作成など、会社を運営する上で必要になる、お金の仕組みを学ぶことができます。

いわば経理の面で役に立つ資格です。

3級~1級まであり、1級になると合格率は10%前後かなり難易度が高くなっています。

簿記の資格が活かせる職種としては、

などがあります。

また、それぞれの級によって資格勉強にかかる時間はかなり差があります。

簿記3級は50時間以上、簿記2級は100時間以上と言われています。

毎日2~3時間資格勉強に時間が割ける人は、3級で1~2か月・2級で3~5ヶ月くらいの日数がかかります。

すぐに取得できる資格ではないので、自分の状況に合わせて資格勉強を始められるようにしましょう。

TOEIC

TOEICを耳にしたことある方も多いのではないでしょうか?

TOEICとは約150ヵ国で行われている、英語の能力を数値化する試験のことです。

近年では、グローバル化が進んだことで英語を必要とする企業が多くなり、英語を使える人材が重宝される時代になっています。

TOEICを学ぼうと思っている方は、600点以上を目指して勉強するようにしましょう。

また、TOEICはスコアによって、仕事を選択する幅が広がります。

就活でアピールできるスコアの600点以上を目指す場合には、300~400時間の資格勉強が必要とされています。

元々身に付いている英語力によって勉強にかかる時間はかなり変わるものの、資格勉強に取りかかる際は、資格取得までの見通しを立ててから勉強を始めましょう。

秘書検定

秘書検定が必須とされている企業はありませんが、自慢できる経歴が無く、自己PRをどうすればいいのか分からない場合には、秘書検定を持っておくことで、アピールポイントになります。

秘書検定を持っておく一番のメリットは社会人として必要なスキルが身に就くことです。

今後秘書として働く場合ではなくても、社会に出たらどんな職種でもすぐに役立つスキルを手に入れることが出来ます。

検定では、敬語や身だしなみのような絶対に身に着けておくべきマナーや、ビジネスにおいて必要な知識、働く上で重要な一般常識が身に付きます。

社会に出る前にビジネスマナーや常識を身に着けておくと、就職活動を行う上で企業側に好印象を与え、有利になります

ITパスポート

ITパスポートとは、ITを利活用する全ての社会人および学生が知っておくべき、ITに関する基本的な知識を有しているかを証明するテストです。

しかし、ITパスポートの資格単体では就職活動でアピールにならないと言われています。

ITパスポートとはあくまでもITにおける基礎知識を計るためのテストですので、専門性の高い資格を取得すれば、基本と応用の両方の能力をアピールすることができます。

そのため、自分がどんな仕事に就きたいかを明確にしたうえで、資格取得を検討してみてください。

リテールマーケティング検定

少子高齢化やライフスタイルの変化をはじめ、IT化の急速な進展により、流通を巡る状況は、急激に変化しています。

そんな中で、流通業界で最も必要とされているのが、多様化・高度化した顧客のニーズを的確に捉えることが出来る。

豊富な商品知識や顧客に配慮した接客技術を持つ。

消費者のニーズにあった商品を提供する。

商品開発や仕入、販売、物流などを効果的に行うことができる「販売のプロ」です。

販売のプロとしての資格を取得できるのが、リテールマーケティング(販売士)検定です。

中小企業診断士

中小企業診断士資格は、経営コンサルタントとしての唯一の国家資格です。

経済学、経営戦略、人事、マーケティング、財務・会計、物流、店舗管理、IT、法務など、幅広い知識を身に付けることができます。

合格難易度がかなり高くなっていて、合格する確率は1年間で全体の3~5%と言われていて、取得することが難しいです。

中小企業診断士は、この資格は経営コンサルティングで唯一の国家資格なので、コンサルティングをするうえで必要となる知識があることを企業にアピールすることができます。

経営戦略、人事、財務等、幅広い知識があることの証明になり、戦略系コンサル・組織人事コンサル・財務コンサルなど、コンサルティング業界であれば幅広い分野で評価されます。

専門的な就職に役立つ資格

ここからは、汎用性はないものの、専門的な職種の就職に効果的な資格を紹介していきます。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーとは、税金や投資、住宅ローン、不動産、相続などすべてのお金に関わるエキスパートのことです。

一口にお金といっても、世の中で出回っているお金にはさまざまな形があります。

財布の中にあるお金から銀行の預金、株式などのお金、国や地方公共団体が徴収する税金、企業が融資を受ける借入金など様々です。

ファイナンシャルプランナーでは、これらのお金に関わる知識や見識を身に付けることができます。

受講する級によって、難易度は変わってきますが、合格にかかる勉強時間の目安は約半年が目安とされています。

宅地建物取引士(宅建)

宅建の資格を取得すると、不動産業界への就職に有利になります。

資格を所有していると、支店長などの役職に就ける可能性が上がり、不動産の売買・賃貸に限らず仕入れや保険会社・金融機関との交渉といった仕事に役立てることが出来ます。

また、不動産取引法務のプロとして活躍することもできます。

資格手当がつくなど、給与面での待遇が上がるケースもあるので、不動産業界への就職を考えている場合には有効な資格です。

毎年約20万人が受験している人気な資格で、合格率は15%前後と難易度が高い資格です。

また、勉強時間の目安は200~300時間ほどと言われているので、すぐに取得できる資格ではありません。

介護福祉士

少子高齢化が急速に進んでいることから、介護士のニーズが急激に高まっています。

介護福祉士の資格は主に学校で取得する場合と、介護業界で働きつつ実務経験を積んで行く中で取得できる資格でもあります。

介護福祉士は介護業界で取得できる唯一の資格になりますので、社会的な信頼も厚いです。

また、介護福祉士の資格を取得していると、業務内容も変わり、管理職を任されたりと仕事の幅も広がってきます。

資格を取得していれば、業務の幅が広がり、昇進や昇給も早くなります。

公認会計士

日本における三大国家資格と言われる公認会計士は、難易度もトップクラスに高い資格ですが、取得したら一生職に困らない資格と言われています。

公認会計士の仕事内容は、企業などの監査を行うことで、財務書類を調べ、「書類に間違いがないか」「会計が適正に行われているか」などをチェックし公開されている財務情報の信頼性を保証します。

主に税金に関して、申告の不正がないか株価の水増しが無いかなど監査します。

合格率も10%前後とかなり難関となっています。

無理をして資格を取得する必要はない

資格を保有していれば、企業へのアピールになることもありますが、評価のプラスα程度にしか作用しないと思っておいた方がいいかもしれません。

そのため、既卒期間に無理をして資格を取得する必要もありません。

試験に合格できず、既卒期間が延びてしまったら、本末転倒です。

資格が無くても就職できる

そもそも経験や知識のある人材を求めていたら、企業は既卒枠での採用はしません。

資格よりもポテンシャルや人間性の方が、既卒の就活において重要視されます。

資格も重要であることは間違いありませんが、まずは自分の仕事における姿勢をアピールしたり、将来の像を明確にして面接官にアピールした方が内定率はあがります。

基本的な自己分析や企業研究から始めるようにしましょう。

明確な目標をもって資格を取得しましょう

資格を取得する場合には、明確な目標を持つことが重要です。

などの結果よりも、資格取得までのプロセスを企業側は重視します。

苦労して資格を取得したにも関わらず、全く内定に繋がらないという事態に陥らないように、はっきりとした目標を立ててから、資格を取得するようにしましょう。