「仕事を辞めたい」と思う主な理由とは？退職の伝え方や手順・準備すべきポイントを徹底解説！
仕事を辞めるときはなかなか上司に伝えづらいもの。不安な気持ちが湧いてきて、退職をあきらめる人もいるでしょう。
円満退職をするには早めに退職することを伝えて、計画的に行動する必要があります。
しかし、実際にどのように退職をしたらよいか、何を準備したらいいかはわかりづらいですよね。会社の人にも聞きづらいため困る人も多いと思います。
そこで今回は、仕事を辞める時のタイミングについて、言い方や手順・準備すべきポイントを含めご紹介します。
なお、「仕事を辞めたいけどどうすれば良いかわからない...」「転職先が決まっていない状態で仕事を辞めても良いのかな...。」などの疑問を抱えている人は一度マイナビエージェントに相談してみてください。
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仕事を辞めたいと思う理由ランキング
仕事を辞めたいと思う理由ランキングは以下のとおりです。
- 職場の人間関係の悪化
- 給与が低い
- 仕事内容への不満
1位：職場の人間関係の悪化
仕事を辞めたいと思う理由の1位は、職場の人間関係の悪化です。
人間関係の悪化が1位となるのは、一緒に仕事をする上司や同僚を選べないことが原因と考えられます。
例えば、学生時代は自分で仲良くする友達や、参加するサークルを選んでいたでしょう。
また、毎日を過ごしていてなにか嫌なことがあったり、この人とは合わないと感じたなら、距離を置くことも気軽にできます。
しかし、職場では基本的に自分で付き合う人を選べません。人員配置は人事部や上司が決めるため、同じ部署の人と性格が合わないと感じても、距離を置くことはほぼ不可能といえます。
このように、職場の人間関係が原因で仕事を辞めたいなら、別の部署への異動をお願いするか、転職することを検討しましょう。
2位：給与が低い
仕事を辞めたいと思う理由の2位は、給与が低いことです。会社員は自分の給与を自分で決めるわけではありません。
上司や人事部が決定する事項なので、給与が低いと感じても自分の力では変わらないケースが多いでしょう。
近年の新型コロナウィルス感染症の影響もありますが、基本的に給与が低くて仕事を辞めるケースは以前から多かったといえます。
給与が低いことが原因で仕事を辞めたいなら、副業を始めたり、今の職場よりも給与が高い企業へ転職することを検討しましょう。
3位：仕事内容への不満
仕事を辞めたいと思う理由の3位は、仕事内容への不満です。
給与が高くて職場の人間関係が良好でも、業務が激務だと仕事を辞めたいと思う人もいるでしょう。
一方、業務が少なすぎるケースや、このままでは成長できないと感じるような不満を持つ人もいます。
毎日の業務をある程度自由に進められる仕事なら、仕事内容への不満も出づらいといえます。
しかし、業務内容がすべて固定されている仕事は、長期的に継続していくことが難しいでしょう。
仕事を辞めたい気持ちを確かめる方法
仕事を辞める決意をする前に、辞めたい気持ちが一時的なものでないかを確認することは重要です。
実際に学生から会社員になると、誰にでも仕事を辞めたいと思うことはあります。
どんなに給与が高くて職場の人間関係が良好でも、何かしら不満を抱えながら続けている人がほとんどです。
特に日曜日の夜や、連休最終日、月曜日の朝などは休日が終わることへの不安や恐怖から、仕事を辞めたいと感じやすいでしょう。
また、仕事で失敗したときや、上司に注意されたときなども一時的に仕事を辞めたいと考えがちなので注意が必要です。
具体的に仕事を辞めたい気持ちが一時的なものではないかは、以下の方法で確認するのがおすすめ。
- 退職したい理由をメモに書きだして可視化する
- 今の職場で改善できないか考えてみる
- 転職して現在の問題が解決するか考えてみる
- 辞める前に転職エージェントに相談するのも1つの手
退職したい理由をメモに書きだして可視化する
仕事を辞めたい気持ちがあるなら、一度退職したい理由をメモに書き出しましょう。
頭の中で考えていても解決策が浮かばず、ネガティブな気持ちが増すだけとなる可能性があります。
実際に悩んでいること、辞めたい理由をメモに書き出すことで可視化されて、頭のモヤモヤがすっきりすることがあります。
また、辞めたい理由が具体的にわかると、解決策を考えやすくなります。
仕事を辞めたいと感じたときは、辞めたい理由をメモすることがおすすめです。
今の職場で改善できないか考えてみる
仕事を辞めたいと感じたときは、今の職場で改善できないか考えてみましょう。
仕事をいきなり辞めて、転職活動をするよりも今の職場での状況を改善するほうが簡単なことがあります。
実際に上司に業務内容の変更を相談してみたり、人事部に異動を相談してみたり、いまの職場でできることを試してみることが大切です。
実際に転職する場合、履歴書を書いてエントリーして、面接を受けて選考に通過する必要があります。また、新型コロナウィルス感染症の影響で、求人が減っている可能性も。
転職する前に今の職場で改善できないか考えて、行動をしてみましょう。
転職して現在の問題が解決するか考えてみる
仕事を辞めたいと感じたときは、転職して現在の問題が解決するか考えてみることも重要です。
前述の今の職場で改善できるかを考えてみて、上司や人事部に相談しても難しいと感じた場合、転職を検討することがおすすめ。
実際にどんな業種に転職すれば、今の悩みを解決できるかを考えて、転職先を探しましょう。
辞める前に転職エージェントに相談するのも1つの手
仕事を辞める前に転職エージェントに相談するのも1つの手です。
仕事を辞めてから転職活動を始めると、収入がなくなり貯金を切り崩していく生活になります。
一時的なものだとしても転職活動が長引く可能性があるので、あまりおすすめではありません。
現職を続けながら転職エージェントに相談して自分の希望条件を伝えておけば、該当する求人が合った際に提案してもらえます。
転職は長期的になる可能性があるので、いきなり仕事を辞めずに慎重に行動しましょう。
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仕事を辞める時の手順・スケジュール
仕事を辞める時の手順・スケジュールは以下のとおりです。
| スケジュール | 手順 |
|---|---|
| 退職希望日の1ヵ月半～2ヵ月前 | 直属の上司へ退職の意思を伝える |
| 退職約1ヵ月前 | 退職願・退職届を提出する |
| 退職1〜2週間前 | 同僚や上司へ業務の引き継ぎ・お世話になった人へ退職を伝える |
| 退職当日 | デスク整理などを済ませる |
仕事を辞める時の伝え方
仕事を辞める時はまず直属の上司に口頭で伝えましょう。退職願をいきなり渡すこともできますが、同僚や上司をかなり驚かせてしまいます。
できるだけ口頭で伝えて、退職日がまとまったら退職願、退職届を提出するのがおすすめです。
退職を伝えると引き止められたり、希望する退職日よりも後の日程を提示されたりする可能性があります。
この場合、退職を引き留めようとしている可能性があるため、自分で決めた日に退職することをしっかり伝えて、日程を後に引き伸ばさないようにしましょう。
具体的な退職理由を伝えたくない人は「一身上の都合」でOK
上司に退職理由を聞かれて、伝えたくない人は「一身上の都合」と伝えることも可能です。
しかし、直属の上司に退職理由を伝えないことは、円満退社ができなくなる可能性があります。
特別な事情がない限りは退職理由を伝えるのがおすすめです。一方、退職書類上では一身上の都合と記載する職場が多いので、覚えておきましょう。
退職が決まってからやること一覧
退職が決まってからやることは、以下の4つです。
- 後任者に仕事の引継ぎ
- 保険関連の公的な手続き
- 会社に返却するもの・受け取るものを確認
- 有給休暇を消化する
後任者に仕事の引継ぎ
退職日が決まったら、後任者に仕事を引き継ぎましょう。業務がある程度マニュアル化できるなら、書類ベースで引き継ぎできますが、わかりやすいように口頭で伝えるのがおすすめ。
引き継ぎがうまくできていないと、退職後に自分の評判が落ちたり、後任者から連絡が来たりする可能性があります。退職前に引き継ぎはしっかり行いましょう。
保険関連の公的な手続き
企業を退職する場合、保険関連の手続きを行う必要があります。健康保険の手続きには、以下の選択肢があります。
- 国民健康保険に加入
- 退職前と同じ健康保険の継続制度を利用
- 家族の扶養に入る
国民健康保険に加入する場合、退職後14日以内に手続きを行う必要があります。
国民健康保険は、前年度の世帯年収と世帯加入年数によって保険料が変わります。市役所や区役所で確認しましょう。
退職前と同じ健康保険の継続制度を利用する場合、最大2年間継続して同じ健康保険に加入できます。
会社員の健康保険料は会社と折半ですが、退職後の継続制度を利用すると全額負担となります。保険料が高額になる事が多いので注意しましょう。
家族の扶養に入る場合、家族が加入している社会保険に入ることになります。
退職後すぐに転職をしないなら、一旦親や配偶者の扶養に入る選択肢があります。扶養に入るには、以下の条件を満たす必要があります。
【扶養に入るための要件】
- 被保険者により生計を維持されていること
- 年収が130万円未満（被扶養者が60歳以上または障害者である場合、年間収入180万円未満）、かつ同居の場合は被保険者の年収の1/2未満であること。別居の場合は、被保険者からの仕送り額未満であること
- 配偶者、子、孫、兄弟姉妹、父母、祖父母などの直系尊属、同一世帯の3親等内の親族
会社を退職するなら、健康保険に加えて年金の切り替えも必要です。
転職先が決まっていないなら国民年金への切り替え、家族の扶養に入る選択肢があります。
国民年金に入るなら、退職後14日以内に住んでいる自治体で以下を持参の上、手続きが必要です。
- 退職日がわかる証明書：雇用保険被保険者離職票、雇用保険受給資格者証、社会保険資格喪失証明書、退職証明書、退職辞令書など
- 基礎年金番号のわかるもの：年金手帳・基礎年金番号通知書など
- 本人確認のできるもの：マイナンバーカード・免許証・パスポート・保険証など
転職先が決まっていれば転職先企業で厚生年金に入るので、転職後の手続きとなります。
会社に返却するもの・受け取るものを確認
退職が決まったら、会社に返却するものと受け取るものを確認しましょう。
一般的にはそれぞれ以下のようなものが返却・受け取りとなります。
- 健康保険証
- 社員証
- 名刺
- パソコン
- 社用携帯
- 事務用品など
- 離職票
- 雇用保険被保険者証
- 健康保険資格喪失証明書
- 源泉徴収票
- 年金手帳（会社に渡している場合）
有給休暇を消化する
有給休暇は退職前に消化する事が可能です。
仕事の引き継ぎが終わっていないとうまく消化できなくなる可能性があるので、事前に退職日から逆算するのが重要。
自分に何日の有給休暇があるかは、以下の方法で確認できます。
さらに、勤続年数によっても有給休暇日数は変わります。
| 勤続年数 | 有給休暇日数 |
|---|---|
| 6ヵ月 | 10日 |
| 1年半 | 11日 |
| 2年半 | 12日 |
| 3年半 | 14日 |
| 4年半 | 16日 |
| 5年半 | 18日 |
| 6年半 | 20日 |
上記を参考に有給休暇日数を確認して、退職日から逆算して確実に消化できるようにしましょう。
仕事を辞めても良い人に共通している特徴
仕事を辞めても良い人に共通している特徴は、以下の2つです。
- 具体的な目標がある人
- 人間関係で問題を抱えている人
具体的な目標がある人
具体的な目標があって、退職する人は仕事を辞めても問題ありません。
やりたいことやなりたい職業などがあって、それを実現するために仕事を辞めるなら前向きな退職といえます。
モチベーションがあるうちに退職して、目標に向かって行動していくのはおすすめです。
人間関係で問題を抱えている人
人間関係で問題を抱えている人は、退職してもよいでしょう。
会社員は職場で関わる上司や同僚を選ぶことはできません。異動の希望を出しても実際に決めるのは人事部や上司です。
希望が通らなかった場合は、無理に続ける必要はないといえます。
また、人間関係に悩みや問題があるのに、無理に仕事を続けると心身ともに傷ついてしまうことがあります。
人間関係で悩みを抱えているなら、金銭的な事情よりも自分の身体を優先して退職を検討しましょう。
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仕事を辞めるべきではない人に共通している特徴
仕事を辞めるべきではない人に共通している特徴は、以下の2つです。
- 目標がない人
- 一時的な感情で転職を決意している人
目標がない人
具体的な目標がない人が仕事を辞めるのはおすすめではありません。
転職したい職種や、やりたいことが決まっていない状態で退職しても、その後の生活が無駄になってしまう危険性があります。
目標がない状態で退職すると、退職してからその後のことを決める必要があります。
退職すると毎月の収入がストップするので、目先の利益を優先して冷静に転職できなくなる可能性も。仕事を辞めるなら、具体的な目標を決めてからにしましょう。
一時的な感情で転職を決意している人
一時的な感情で転職したいと考えている人が、仕事を辞めるのはおすすめできません。
長期的に悩んで仕事を辞めたいと考えるのではなく、一時的に仕事をやめたいなら公開する可能性があります。
一時的に辞めたいと思ったなら、数日後にやっぱり続けようと思ったり、数時間後には悩んでいない可能性もあります。
仕事を辞めるならどのように辞めるか、なぜ辞めるかを考えて、計画的に転職するのがおすすめです。
退社時にトラブルを起こさずに円満退社する秘訣
退社時にトラブルを起こさずに円満退社する秘訣は、以下の3つです。
- 繁忙期を避けて1～2か月前に退職の意思を伝える
- こまめに挨拶回りをする
- 会社の規則どおりに退職手続きを進める
繁忙期を避けて1～2か月前に退職の意思を伝える
円満退社したいなら、繁忙期を避けて1～2か月前に退職の意思を伝えるようにしましょう。
忙しい時期に上司に退職の意志を伝えても、話しを聞いてもらえなかったり、嫌味を言われたりする可能性があります。
比較的落ち着いている時期で、早めに退職の意志を伝えればうまく対応してもらえて、円満退社がしやすくなります。
上司や同僚などの状況を確認してから、退職の意志を伝えるのがおすすめです。
こまめに挨拶回りをする
退職日が決まったら、こまめに挨拶回りをしましょう。
同僚に退職を知らない人が一部いたら、その人に悪い印象を与えてしまう可能性があります。
仕事でお世話になった人や、少しでも関わった人ならできるだけ挨拶回りをしておくことがおすすめです。
会社の規則どおりに退職手続きを進める
会社には退職に関する規則が定められています。
退職の意思を伝える時期や、退職の手続き方法が決まっていることが多いので、人事に確認しましょう。
会社の規則どおりに退職手続きを進めれば、何かしら指摘されたときでも問題ありません。退職が決まったら、人事に退職に関する規則を確認して、手続き漏れのないように進めていきましょう。
仕事を辞める前に解決しておきたい疑問
ここでは、円満かつ納得がいく形で仕事を辞めるために知っておきたいことや、解決しておきたい疑問を質問形式でご紹介します。
Q.円満な形で退職する方法はある？
民法上は、会社に退職の意思を伝えてから2週間が経過すれば退職できます。
しかし、民法に従って退職の意思を伝えた場合、業務の引継ぎなど、現場が慌ただしくなったり、取引先とトラブルになったりすることが多々あります。
このようなトラブルを避けるため、遅くとも、2～3ヶ月の余裕を持って退職・転職活殿の予定を組むのが理想的です。
詳しい解説は、「仕事を辞める時の手順・スケジュール」で行っています。
Q.仕事を辞めるべきかどうかを決める判断材料はある？
「仕事を辞めたい」と思う瞬間や動機は人それぞれにあるので、やめる目安になる基準というものはありません。
しかし、「仕事を辞めることで抱えている不安や悩みが解決できる」なら、転職活動を行うのが最適です。
また辞める理由や動機の中には、「今、身を投じている環境から逃げ出したい」から仕事を辞めるという方もいますが、仕事を辞めることで抱える不安や悩みが解決できなければ、新しい環境でも同じ悩みや不安を抱える可能性が高いです。
仕事を辞めるかどうかは、しっかりと考えたうえで結論を出すのがいいでしょう。
Q.転職活動を行うなら就業中と退職後のどちらにするのが理想？
就業しながら転職活動を行えば、上司や同僚の方にばれてしまうと思う方もいますが、就業しながら転職活動を行うのが最適です。
就業しながら転職活動を行った場合、仕事との料理を図りながら面接の日程調整を行わなければならないなどのデメリットが発生します。
しかし、収入があるので納得がいくまで転職活動が行えるなどのメリットがあります。
また妥協せず、自分の希望に適った仕事に就くことも可能です。
一方、退職後に転職活動を行えば、活動1本に集中できる反面、収入源が建たれるため、生活と精神面で多大なるストレスを感じたり、焦りから希望条件から外れた企業に転職してしまう事故につながることもあります。
就業しながら、納得がいく転職活動を行いたいという方は、選考の日程調整などを行ってくれる転職エージェントを利用するのがおすすめです。
Q.自分に向かない仕事だったらすぐにやめるべき？
今任されている仕事が自分に向かないと感じたとしても、すぐにやめるという行動に移すのは控えるのが得策です。
向かないと思っても、そう思う「何か」があります。
例えばねちょっとした努力や工夫次第で解決できることなら、その仕事を辞めるのは惜しいです。
知識不足ゆえ、向かないと感じたら、参考書やサイトを活用して不足分をカバーしてみましょう。
しかし、努力し続けても、状況が一変しなかったり、ストレスがたまり続けるなら、転職や退職を検討しましょう。
Q.仕事を辞めてからすぐに転職するときも保険等の手続は必要？
現職を辞めてからすぐ、仕事に就く場合は、健康保険や年金の切り替え手続きは転職先の会社側が行ってくれるので、わざわざ市役所等に赴く必要がありません。
ただし、手続きに伴って、年金手帳・雇用保険被保険者証・源泉徴収票などを転職先に提出しなければなりません。
仕事を辞めるときは社会人としてのマナーを守ってから行動に移そう
今回は仕事を辞める時のタイミングについて、言い方や手順・準備すべきポイントを含めご紹介しました。仕事を辞めるときはなかなか上司に伝えづらいもの。
また、不安な気持ちが湧いてきて、退職をあきらめる人もいるでしょう。円満退職をするには早めに退職することを伝えて、計画的に行動する必要があります。
ぜひこの記事を参考に退職を検討してみてください。
